【34週】妊婦健診にかかった総額を公開！補助券があっても高い？

こんにちは、のえです。

妊婦健診は自治体から補助券（助成券）がもらえるから、「ほぼ無料で受けられるはず」と思っていた私。

ところが…いざ通ってみると、毎回の会計でお財布がどんどん軽くなっていきました（笑）
今回は、妊娠前〜妊娠34週までに実際にかかったリアルな費用の総額を公開します！
これから妊婦健診を受ける方の参考になれば嬉しいです。

34週までにかかった費用（自己負担分）

妊娠前（ブライダルチェック）

ブライダルチェックの費用自体は46,040円でしたが、一部は自治体の「早期不妊検査費助成事業」で3万円の助成を受けられました！

これは、不妊治療を始める前の検査費用を補助してくれる制度で、自治体によって金額や条件が異なります。

妊娠後（妊婦検診）

34週時点で妊婦検診にかかった自己負担額の合計は41,450円でした！

私はスクリーニング検査は受けませんでしたが、もし受けていたら＋約4万円の出費になっていた見込みです。

医療費控除を申請しよう！

妊婦健診の自己負担分や出産費用は、医療費控除の対象になります。
申請すれば支払った税金の一部が還付される可能性があるので、ぜひ活用しましょう！

医療費控除とは？

1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすることで税金の一部が戻ってくる制度です。
所得が200万円未満の人は「総所得金額の5％」が基準額になります。

• 自分だけでなく、家族分も合算可能（生計を一にしている配偶者や子供など）
• 保険金や出産育児一時金などで補填された分は差し引いて計算

対象になるもの（妊娠・出産の場合）

• 妊婦健診の自己負担分
• 出産費用（出産育児一時金でカバーされた分を除く）
• 入院費・分娩費
• 医師から指示のあった薬代
• 通院のための交通費（公共交通機関やタクシー）
• 妊娠合併症などでの受診費用
• 妊娠前の検査（ブライダルチェックなど）も医療行為であれば対象に含まれる場合あり

※エコー写真代や個室料（差額ベッド代）、お祝い膳などは対象外です。

控除額の計算例

（1年間の医療費合計）
－（保険金などで補填された金額）
－（10万円 または 所得の5%）
＝ 医療費控除の対象額

申請に必要なもの

• 医療費の領収書（原本）
• 医療費控除の明細書（国税庁サイトからダウンロード可）
• 本人確認書類（マイナンバーカードなど）
• 還付金の振込先口座
• 通院交通費の記録（日時・区間・金額）

申請方法

1. 医療費控除の明細書を作成（領収書をもとに合計）
2. 確定申告書に必要事項を記入
3. 税務署に提出（またはe-Taxでオンライン送信）

※会社員の場合も、医療費控除を受けるには確定申告が必要です。年末調整では申請できません。

申請期限

• 対象年の翌年2月16日〜3月15日が申告期間
• 還付申告なら5年間さかのぼって申請可能

▶ 国税庁「医療費控除」ページはこちら

まとめ

妊娠前の検査や妊婦健診は、補助券や助成制度があっても想像以上にお金がかかるものでした…。
だからこそ、自治体の補助金制度や補助券をしっかり活用し、自己負担をできるだけ減らすことが大切ですね！

なお、産婦人科によってはクレジットカード決済に対応しているところもあります。

カード払いができれば、まとまった支出をポイント還元できるため、家計的にも助かりますよ！